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Ａ５判 447頁
4,800円（税込）
発売元
（株）豊文堂 |
公共建築工事標準仕様書（建築工事編） 平成２２年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部
 各省庁の「統一基準」
「官庁営繕関係基準類等の統一化に関する関係省庁連絡会議」において、建築物の品質・性能等の確保、設計図書作成の省力化及び施工の合理化を目的として、「公共建築工事標準仕様書（建築工事編）」が３年ごとに改定されており、平成２２年３月に、平成２２年版が制定されました。
(社)公共建築協会では、「公共建築工事標準仕様書（建築工事編）」を、利用者が見やすいように編集を行なうとともに、巻末には使用者の利便を図って参考資料を付けたものを作成し、国土交通省大臣官房官庁営繕部の監修を受けて発刊いたしました。
なお、「公共建築工事標準仕様書（建築工事編）」は、平成１５年３月に、各省庁の「統一基準」として決定されており、平成１５年度からは、各省庁等の営繕工事に適用されています。
※本書は、これまでの国土交通省（建設省）監修の「建築工事共通仕様書」に代わるもので、公共建築工事の工事契約の際の共通的な契約図書として使用されるものです。
■ 目次 （←クリックで目次詳細）■
1章 一般共通事項
2章 仮設工事
3章 土工事
4章 地業工事
5章 鉄筋工事
6章 コンクリート工事
7章 鉄骨工事
8章 コンクリートブロック・ALCパネル・押出成形セメント板工事
9章 防水工事
10章 石工事
11章 タイル工事
12章 木工事
13章 屋根及びとい工事
14章 金属工事
15章 左官工事
16章 建具工事
17章 カーテンウォール工事
18章 塗装工事
19章 内装工事
20章 ユニット及びその他工事
21章 排水工事
22章 舗装工事
23章 植栽及び屋上緑化工事
資料
規格・告示等適用一覧表
建築工事安全施工技術指針
建設工事公衆災害防止対策要綱 建築工事編
建設副産物適正処理推進要綱
各部配筋 参考図 |
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Ａ５判 496頁
4,800円（税込）
発売元
（株）オーム社 |
公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編） 平成２２年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部
各省庁の「統一基準」
「官庁営繕関係基準類等の統一化に関する関係省庁連絡会議」において、建築物の品質・性能等の確保、設計図書作成の省力化及び施工の合理化を目的として、「公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）」が３年ごとに改定されており、平成２２年３月に、平成２２年版が制定されました。
(社)公共建築協会では、「公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）」を、利用者が見やすいように編集を行なうとともに、巻末には使用者の利便を図って参考資料を付けたものを作成し、国土交通省大臣官房官庁営繕部の監修を受けて発刊いたしました。
なお、「公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）」は、平成１５年３月に、各省庁の「統一基準」として決定されており、平成１５年度からは、各省庁等の営繕工事に適用されています。
※本書は、これまでの国土交通省（建設省）監修の「電気設備工事共通仕様書」に代わるもので、公共建築工事の工事契約の際の共通的な契約図書として使用されるものです。
■ 目次 （←クリックで目次詳細）■
第1編 一般共通事項
第1章 一般事項
第2章 共通事項
第2編 電力設備工事
第1章 機材
第2章 施工
第3編 受変電設備工事
第1章 機材
第2章 施工
第4編 電力貯蔵設備工事
第1章 総則
第2章 機材
第３章 施工
第5編 発電設備工事
第1章 機材
第2章 施工
第6編 通信・情報設備工事
第1章 機材
第2章 施工
第7編 中央監視制御設備工事
第1章 機材
第2章 施工
第8編 医療関係設備
第1章 一般事項
第2章 非接地電源用分電盤
第3章 ナースコール設備
資料
引用規格一覧
(1) 日本工業規格(ＪＩＳ）
(2) 電気学会電気規格調査会標準規格（ＪＥＣ）
(3) 日本電機工業会規格（ＪＥM)
(4) 日本配電制御システム工業会規格（ＪＳＩＡ）
(5) 日本電線工業会規格（ＪＣS)
(6) 日本照明器具工業会規格（ＪＩL)
(7) 日本電球工業会規格（ＪＥL)
(8) 日本電気制御機器工業会規格（ＮＥCA|)
(9) 電力用規格（電気事業連合会編）
(10) 電子情報技術産業協会規格（ＪＥＩTA)
(11) 電波産業会規格（ＡＲＩB)
(12) ＩＳＯ（国際標準化機構）規格
(13) 国際電気通信連合・電気通信標準化セクタ勧告（ＩＴＵ-Ｔ）
(14) 情報通信技術委員会ドキュメント（ＴＴＣ)
建築工事安全施工技術指針
建設工事公衆災害防止対策要綱（建築工事編）
建設副産物適正処理推進要綱
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Ａ５判 468頁
4,700円（税込）
発売元
（社）日本空調衛生
工事業協会 |
公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編） 平成２２年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部
各省庁の「統一基準」
「官庁営繕関係基準類等の統一化に関する関係省庁連絡会議」において、建築物の品質・性能等の確保、設計図書作成の省力化及び施工の合理化を目的として、「公共建築工事標準仕様書（建築工事編）」が３年ごとに改定されており、平成２２年３月に、平成２２年版が制定されました。
(社)公共建築協会では、「公共建築工事標準仕様書（建築工事編）」を、利用者が見やすいように編集を行なうとともに、巻末には使用者の利便を図って参考資料を付けたものを作成し、国土交通省大臣官房官庁営繕部の監修を受けて発刊いたしました。
なお、「公共建築工事標準仕様書（建築工事編）」は、平成１５年３月に、各省庁の「統一基準」として決定されており、平成１５年度からは、各省庁等の営繕工事に適用されています。
※本書は、これまでの国土交通省（建設省）監修の「機械設備工事共通仕様書」に代わるもので、公共建築工事の工事契約の際の共通的な契約図書として使用されるものです。
■ 目次 （←クリックで目次詳細）■
第1編 一般共通事項
第1章 一般事項
第2編 共通工事
第1章 一般事項
第2章 配管工事
第3章 保温、塗装及び防錆工事
第４章 関連工事
第3編 空気調和設備工事
第1章 機材
第2章 施工
第4編 自動制御設備工事
第1章 機材
第2章 施工
第5編 給排水衛生設備工事
第1章 機材
第2章 施工
第6編 ガス設備工事
第1章 一般事項
第2章 都市ガス設備
第3章 液化石油ガス設備
第7編 さく井設備工事
第1章 一般事項
第2章 さく井設備
第8編 浄化槽設備工事
第1章 総則
第2章 現場施工型浄化槽
第3章 ユニット型浄化槽
第9編 昇降機設備工事
第1章 一般事項
第2章 一般エレベーター
第3章 普及型エレベーター
第4章 非常用エレベーター
第5章 小荷物専用昇降機
第6章 エスカレーター
第10編 機械式駐車設備工事
第1章 一般事項
第2章 二段方式駐車装置
第11編 医療ガス設備工事
第1章 一般事項
第2章 医療ガス設備工事
資料
１．引用規格一覧
(1) 日本工業規格（ＪＩＳ）
(2) (社)空気調和・衛生工学会規格（ＳＨＡSE-S)
(3) (社)日本冷凍空調工業会標準規格（ＪＲＡ）
(4) 日本暖房機器工業会規格（ＨＡ)
(5) (社)日本水道協会規格（ＪＷWA)
(6) ステンレス協会規格（ＳＡS)
(7) (社)日本銅センター規格（ＪＣＤA)
(8) 日本水道鋼管協会規格（ＷＳＰ)
(9) 日本金属継手協会規格（ＪＰＦ）
(10) 日本鋳鉄ふた・排水器具工業会規格（ＪＣW)
(11) 塩化ビニル管・継手協会規格（ＡＳ)
(12) (社)日本電機工業会規格（ＪＥＭ）
(13) (社)日本電線工業会規格（ＪＣＳ)
(14) (社)日本バルブ工業会規格（ＪＶ）
(15) (社)日本電気制御機器工業会規格（ＮＥＣA)
(16) (社)日本建築学会材料規格（ＪＡＳS)
(17) (社)日本厨房工業会規格（ＪＦＥA)
(18) (社)日本空気清浄協会規格（ＪＡCA)
(19) (社)日本下水道協会規格（ＪSWAS)
２．引用省令等
３．国際単位系（ＳＩ)換算表
４．建築工事安全施工技術指針
５．建設工事公衆災害防止対策要綱(建築工事編）
６．建設副産物適正処理推進要綱 |
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Ａ４判 60頁
1,300円（税込）
発売元
（社）公共建築協会 |
敷地調査共通仕様書 平成11年版
監修：建設大臣官房官庁営繕部
※敷地調査共通仕様書は、平成２３年１２月２７日付けで国土交通省より最新基準が制定されましたので（国営整第１８３号）、平成１１年版の書籍の販売は終了いたします。
■ 目次 ■
1章 一般共通事項
2章 敷地測量
3章 建築物その他調査
4章 地盤調査
敷地調査仕様書作成要領
1. 目的
2. 適用
3. 仕様書の作成
敷地調査仕様書付録
付録-1 共通原図作成例
付録-2 地盤調査及び土質試験の種類
付録-3 参考図書一覧
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Ａ５判 57頁
2,000円（税込）
発売元
（社）公共建築協会 |
民間（旧四会）連合協定工事請負契約約款に適合した工事共通仕様書
『工事共通仕様書』は、民間工事において、一般的に多く使用されている『民間（旧四会）連合協定工事請負契約約款』を用いる工事請負契約において使用する仕様書として、設計関係団体等の意見を聞いて、(社)公共建築協会で作成したものです。
国土交通省制定の「公共建築工事標準仕様書」は、公共工事のみならず、民間工事でも幅広く活用されています。『公共建築工事標準仕様書』を民間工事における工事請負契約に添付する仕様書（設計図書の一部）として使用する場合に、「工事契約」との間に生じる不整合（公共工事と民間工事の相違事項）を避けるために、『工事共通仕様書』の建築工事編では「１章 一般共通事項」、電気設備工事編及び機械設備工事編では「第１編第１章 一般事項」について、必要な事項を付加、削除又は書き換えを行なっています。
『工事共通仕様書』は『公共建築工事標準仕様書（建築工事編、電気設備工事編、機械設備工事編）』の第１章部分を民間工事に置き換えたものをまとめた本であり、以降の編又は章については、『公共建築工事標準仕様書』の内容をそのまま引用することとなりますので、そちらと併せてご使用下さい。
※『工事共通仕様書』は１冊の中に「建築工事編」「電気設備工事編」「機械設備工事編」３種を収録しております。
■ 目次 ■
建築工事編
第1章 一般共通事項
1節 一般事項
2節 工事関係図書
3節 工事現場管理
4節 機器及び材料
5節 施工
6節 完成、検査
7節 完成図等
電気設備工事編
第1編 一般共通事項
第1章 一般事項
第1節 総則
第2節 工事関係図書
第3節 工事現場管理
第4節 機器及び材料
第5節 施工
第6節 完成、検査
第7節 完成図等
機械設備工事編
第1編 一般共通事項
第1章 一般事項
第1節 総則
第2節 工事関係図書
第3節 工事現場管理
第4節 機器及び材料
第5節 施工
第6節 完成、検査
第7節 完成図等 |
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Ａ４判 234頁
6,800円（税込）
発売元
（株）建設出版センター |
建築工事標準詳細図 平成２２年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部整備課
「建築工事標準詳細図」は、官庁施設の設計に際して、使用頻度の高い詳細を中心に標準化することによって、設計の質の確保や効率化、併せて積算、施工等の業務の省力化を図るために作成されたものです。
このたび、平成２２年の「公共建築工事標準仕様書（建築工事編）」の改定を踏まえるとともに、森林の公益的機能の発揮のために木材の活用を積極的に図る必要があること、施設利用者の利便性向上のためにサイン関係の充実を図ること、及び少子・高齢社会の急速な進展等の社会的ニーズに対応することを目的として、改定を行いました。
■ 目次 ■
1 床
2 壁
3 天井
4 建具
5 屋上及び雨どい
6 室別詳細
7 部分詳細
8 雑詳細
9 外構 |
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Ａ５判 268頁
3,900円（税込）
発売元
（社）建設電気
技術協会 |
公共建築設備工事標準図（電気設備工事編） 平成２２年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部設備・環境課
各省庁の「統一基準」
「公共建築設備工事標準図（電気設備工事編）」は「公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）」を補完するために、文章では表現し難い機器構造、形状、工法等を説明図として整理し、必要に応じて図示記号化したもので、「公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）」と一体で使われるものです。
(社)公共建築協会では、各省統一基準として改訂された「公共建築設備工事標準図（電気設備工事編）」をより使いやすく編集し、『公共建築設備工事標準図(電気設備工事編)平成２２年版』としてとりまとめ、国土交通省大臣官房官庁営繕部設備・環境課の監修を受けて本書を刊行致しました。
※「公共建築設備工事標準図（電気設備工事編）」は､これまでの国土交通省監修の「電気設備工事標準図」に代わる各省庁の統一標準図となっております。
■ 目次 （←クリックで目次詳細）■
第1編 共通事項
第2編 電力設備工事
第3編 受変電設備工事
第4編 発電設備工事
第5編 通信・情報設備工事
第6編 中央監視制御設備工事 |
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Ａ５判 170頁
3,900円（税込）
発売元
（社）日本空調衛生
工事業協会 |
公共建築設備工事標準図（機械設備工事編） 平成２２年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部設備・環境課
各省庁の「統一基準」
「公共建築設備工事標準図（機械設備工事編）」は「公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）」を補完するために、文章では表現し難い機器構造、形状、工法等を説明図として整理し、必要に応じて図示記号化したもので、「公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）」と一体で使われるものです。
(社)公共建築協会では、各省統一基準として改訂された「公共建築設備工事標準図（機械設備工事編）」をより使いやすく編集し、『公共建築設備工事標準図(機械設備工事編)平成２２年版』としてとりまとめ、国土交通省大臣官房官庁営繕部設備・環境課の監修を受けて本書を刊行致しました。
※「公共建築設備工事標準図」（機械設備工事編）は、これまでの国土交通省監修の「機械設備工事標準図」に代わる各省庁の統一標準図となっております。
■ 目次 （←クリックで目次詳細）■
一般共通事項
図示記号
機材標準図
施工標準図
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Ａ５判 870頁
7,140円（税込）
発売元
（株）建設出版センター |
建築工事監理指針 上巻 平成２２年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部
「建築工事監理指針 上巻 平成２２年版」は、『公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２２年版』に対応した解説書で、工事監理に携わる技術者のために施工技術等について分かりやすく編集し、技術者として必要と思われる事項等についても補足した技術的参考書です。
上巻では、一般共通事項、仮設工事から防水工事（目次参照）までが掲載されています。
■ 目次 ■
1章 一般共通事項
2章 仮説工事
3章 土工事
4章 地業工事
5章 鉄筋工事
6章 コンクリート工事
7章 鉄骨工事
8章 コンクリートブロック・ALCパネル・押出成形セメント板工事／
9章 防水工事
参考資料
資料１ 関係法規等
1.1騒音規制法関係
1.2振動規制法関係
1.3再生資源関係
資料2 一級技能検定合格者数
資料3 全国月別平均気温 |
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Ａ５判 910頁
7,140円（税込）
発売元
（株）建設出版センター |
建築工事監理指針 下巻 平成２２年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部
「建築工事監理指針 下巻 平成２２年版」は、『公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２２年版』に対応した解説書で、工事監理に携わる技術者のために施工技術等について分かりやすく編集し、技術者として必要と思われる事項等についても補足した技術的参考書です。
下巻では、石工事から地盤調査（目次参照）までが掲載されています。
■ 目次 ■
10章 石工事
11章 タイル工事
12章 木工事
13章 屋根及びとい工事
14章 金属工事
15章 左官工事
16章 建具工事
17章 カーテンウォール工事
18章 塗装工事
19章 内装工事
20章 ユニット及びその他の工事
21章 排水工事
22章 舗装工事
23章 植栽及び屋上緑化工事
24章 地盤調査 |
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Ａ５判 1,079頁
8,610円（税込）
発売元
（社）建設電気技術協会
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電気設備工事監理指針 平成２２年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部
「電気設備工事監理指針 平成２２年版」は、『公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）平成２２年版』に対応した解説書で、工事監理に携わる技術者のために施工技術等について分かりやすく編集したものです。
■ 目次 ■
第1編 一般共通事項
第2編 電気設備工事
第3編 受変電設備工事
第4編 電力貯蔵設備工事
第5編 発電設備工事
第6編 通信・情報設備工事
第7編 中央監視制御設備工事
第8編 医療関係設備工事
資料
資料１ 関係法規等
資料2 施工条件明示
資料3 耐震施工
資料4-１ 照明用ポールの強度計算
資料4-2 ブロックマンホール・ブロックハンドホールの強度計算
資料4-3-1 風圧荷重計算（突針支持管）
資料4-3-2 荷重計算（太陽光発電）
資料4-3-3 風圧荷重計算（風力発電）
資料4-3-4 風圧荷重計算（パラボラアンテナ）
資料5-1 平形保護層配線
資料5-2 通信用フラットケーブル配線
資料6-1 標準動力制御回路
資料6-2 液面断電器
資料７ 高調波
資料8 内部雷保護システム
資料9 ケーブル多条ふ設計算 |
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Ａ５判 960頁
7,770円（税込）
発売元
（財）地域開発研究所 |
機械設備工事監理指針 平成２２年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部
「機械設備工事監理指針 平成２２年版」は、『公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）平成２２年版』に対応した解説書で、工事監理に携わる技術者のために施工技術等について分かりやすく編集したものです。
■ 目次 ■
第1編 一般共通事項
第2編 共通工事
第3編 空気調和設備工事
第4編 自動制御設備工事
第5編 給排水衛生設備工事
第6編 ガス設備工事
第7編 さく井設備工事
第8編 浄化槽設備工事
第9編 昇降機設備工事
第10編 機械式駐車設備工事
第11編 医療ガス設備工事
参考資料
資料１ 環境測定法
1.1温湿度
1.2気流
1.3有害ガス
1.4浮遊粉じん
1.4.1浮遊粉じん量
1.4.2クリーンルームの清浄度
1.5風速及び風量
1.6騒音
1.7振動
資料２ 試運転調整法
2.１一般事項
2.1.1目的
2.1.2準備
2.2個別試運転調整
2.3試験及び測定
2.3.1給水の水質測定
2.3.2排水管の試験
2.3.3冷媒設備の試験
資料３ 耐震・防振
3.1耐震施工
3.2防振施工
資料４ 金属材料
資料５ 工事現場の安全衛生管理
資料６ 自然冷媒
資料７ 単位・記号
7.1 SI単位
7.1.1 一般事項
7.1.2 SI単位の10の整数乗倍
7.1.3 SI単位及びその10の整数乗倍と使用してよいSI以外の単位の例
(JIS Z 8203:2000（国際単位系（SI)及びその使い方）の付属書A（規定）抜粋）
7.2 その他の単位
7.2.1一般事項
7.2.2.諸単位
資料８ 工事請負契約書
資料９ 施工条件明示 |
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Ａ５判 297頁
4,000円（税込）
発売元
（社）公共建築協会 |
木造建築工事標準仕様書 平成２２年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部
各省庁の「統一基準」
「官庁営繕関係基準類等の統一化に関する関係省庁連絡会議」において、木造建築物の品質・性能等の確保、設計図書作成の省力化及び施工の合理化を目的として、「木造建築工事標準仕様書」が平成９年６月に新しく制定されてから、平成１０年、１６年と改定を重ね、平成２２年３月に、平成２２年版が制定されました。
それに伴い、（社）公共建築協会では、木造建築工事標準仕様書を、利用者が見やすいように編集を行なうとともに、巻末には使用者の利便を図って、参考資料を付けたものを作成し、国土交通省大臣官房官庁営繕部の監修を受けて発刊いたしました。
木造建築工事標準仕様書は、平成１６年１月に、各省庁の「統一基準」として決定されており、平成１６年度からは、各省庁の営繕工事に適用されています。
■ 目次 ■
1章 一般共通事項
2章 仮説工事
3章 土・地業・基礎工事
4章 木工事
5章 軸組工法工事
6章 大規模木造工事
7章 枠組壁工法工事
8章 丸太組構法工事
9章 屋根及びとい工事
10章 造作工事
11章 左官工事
12章 建具工事
13章 塗装工事
14章 内装工事
15章 タイル、断熱、防露、ユニット及びその他工事
資料
規格・告示等適用一覧表
各部配筋 参考図 |
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Ａ４判 253頁
3,900円（税込）
発売元
（株）建設出版センター |
木造計画・設計基準 平成２３年版 
監修：国土交通所大臣官房官庁営繕部
国土交通省大臣官房官庁営繕部において、平成２３年５月１０日に「木造計画・設計基準」及び「同資料」が新たに制定されました。
本基準は、官庁施設の営繕を行うに当たり、木造施設の設計の効率化に資するとともに必要な性能の確保を図ることを目的とした内容になっています。
(社)公共建築協会では、従前より国土交通省大臣官房官庁営繕部の監修を受けて「木造建築工事標準仕様書」を編集発刊してまいりましたが、このたび、「木造計画・設計基準」、「同資料」の他、この基準に基づき作成された「ケーススタディ」の設計図書及び関係法令等を体系的に整理し、木造建築物の計画及び設計を行う際に十分活用できるよう取りまとめ、国土交通省大臣官房官庁営繕部の監修を受けて発刊いたしました。
公共建築における木造建築工事の発注者、設計者、工事監理者並びに請負者等の方々必携の書です。
■ 目次 ■
第1章 総則
第2章 建築計画
第3章 建築構造の設計
第4章 建築部位の設計
第5章 建築設備の設計
ケーススタディ
ケーススタディ（Ｗ－２）抜粋
関係法令等
1･公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律
2･公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律施行令
3･公共建築物における木材の利用の促進に関する基本方針
参考
1･「準耐火建築物の防火設計指針」
第２章 ５・主要構造部の防火設計（抜粋）
2･JASS 1 ８塗装工事「付録１ 塗装仕様の選び方」
3・用途別木材建築リスト（2005～2010年）
1）住居施設（集合住宅・寮）
2)小学校・中学校・高等学校・大学など
3)保育園・幼稚園
4)図書館・マルチメディアセンター・生涯学習センター
5)美術館・博物館・資料館・記念館・収蔵庫
6)展示施設（植物園・動物園・水族館など）
7)劇場・音楽ホール・多目的ホール・会議場
8)コミュニティーセンター・集会場・公民館
9)庁舎・事務所
10)スポーツ施設（体育館・武道場・プール・競技場など）
11)福祉施設
12)試験・研究所
13)保養所・厚生・研究施設
14)交通施設
15)公園・休憩所・公衆トイレ
16)改修・増改築・コンバージョン
17)そのほか（複合施設・プロジェクトなど） |
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Ａ４判 125頁
2,000円（税込）
発売元
（社）公共建築協会 |
建築工事設計図書作成基準建築設備工事設計図書作成基準及び同解説 平成２１年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部整備課/国土交通省大臣官房官庁営繕部設備・環境課
■ 目次 ■
建築工事設計図書作成基準
第1章 総則
第2章 建築製図
第3章 設計図書の構成
第4章 仕様書の作成
第5章 改修工事における図面等の作成
第6章 設計変更における図面等の作成
建築工事設計図書作成基準の資料
建築設備工事設計図書作成基準
第1章 総則
第2章 基本事項
第3章 基本製図
第4章 設備製図
第5章 共通図面
第6章 電気設備図面
第7章 機械設備図面
第8章 改修工事における図面等の作成
第9章 設計変更における図面等の作成
建築設備工事設計図書作成基準の資料
資料
1.共通原図作成例
1.1 建築工事特記仕様書
1.2 電気設備工事特記仕様書
1.3 機械設備工事特記仕様書
2.国有財産区分種目表〔国有財産法施工細則別表第1(抜粋)〕
3.国有財産増減事由用語表〔国有財産法施工細則別表第2(抜粋)〕
4.財産受領証書
5.国有財産目録記入方法等
6.「建物の面積算出基準」〔昭和33年8月11日付け蔵管第2262号〕
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Ａ４判 240頁
6,100円（税込）
発売元
（社）公共建築協会 |
官庁施設の総合耐震計画基準及び同解説 平成８年版
監修：建設大臣官房官庁営繕部
各省庁の「統一基準」
阪神・淡路大震災からの教訓を踏まえ、「官庁施設の総合耐震計画基準」を、全面的に見直し、官庁施設として保有すべき耐震性能について定めました。この基準は、国の建築物に必要とされる機能の確保を目的として制定されたものですが、一般の公共建築や民間建築についても十分活用できるものとなっています。
■ 目次 ■
第1章 総則
第2章 施設の耐震安全性
第3章 施設の位置の設定、配置および規模
第4章 施設の構造
第5章 施設の維持管理
第6章 既存施設の構造
資料
資料 建築審議会諮問・答申
資料1 国家機関の建築物及びその附帯施設の位置、規模及び構造に関する基準
資料2 災害対策基本法第2条に基づく指定機関等一覧
資料3 地震防災対策強化地域
資料4 構造特性係数（Ｄｓ値）
資料5 各種設計法の入力地震動の再現期間及び供用年数に対する非超過確率
資料6 柱・梁仕口部の検討方法
資料7 杭基礎の保有水平耐力の検討方法
資料8 建築非構造部材・建築設備検討用の大地震動時床応答
資料9 建築非構造部材の耐震設計の手順
資料10 建築非構造部材の各部設計
資料11 建築設備の耐震計算方法
資料12 建築設備の設計用標準震度
資料13 変位吸収方法の参考事例
資料14 電力の確保
資料15 通信・連絡網の確保
資料16 給水機能の確保
資料17 排水機能の確保
資料18 空調機能の確保
資料19 防災・非難機能の確保
資料20 監視制御機能の確保
資料21 その他設備の機能の確保
資料22 地震応答解析に用いる入力地震動波形の例
資料23 免震構造の事例
資料24 制振構造の事例
資料25 免震構造の維持管理マニュアル
資料26 国家機関の建築物等の保全に関する技術的基準
資料27 維持管理に関する資料
資料28 家具に関する資料
※「官庁施設の総合耐震計画基準」については、平成１９年１２月５日に統一基準の改定が決定されています。
本書解説は、平成８年制定の基準をもとに記述されておりますが、平成１９年の改定後の基準部分を一部読み替えて頂くことによりご利用できます（※正誤表をご参照下さい） |
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Ａ４判 138頁
3,600円（税込）
発売元
（株）建設出版センター |
建築設計基準及び同解説 平成１８年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部整備課
国土交通省大臣官房官庁営繕部において、「官庁施設の基本的性能基準（平成１８年版）」の改定及び「官庁施設のユニバーサルデザインに関する基準（平成１８年版）」の制定に合せて、「建築改修設計基準」を組み入れて「建築設計基準（平成１８年版）」として改定いたしました。
この改定された「建築設計基準」をわかりやすく解説、さらに参考となる資料等を編集し、『建築設計基準及び同解説（平成１８年版）』として発刊しています。
■ 目次 ■
建築設計基準
第1章 総則
第2章 基本方針
第3章 設計
第4章 改修設計
建築設計基準及び同解説
第1章 総則
第2章 基本方針
第3章 設計
第4章 改修設計
資料
資料1 官庁施設整備に関する基準
資料2 関係法令
資料3 寒地・標準地・暖地の範囲
資料4 断熱材の設置例
資料5 防水層種別選定の目安
資料6 高齢者、障害者等の利用を考慮した設計資料
資料7 点字表示に関する資料
資料8 案内図記号に関する資料
資料9 開口部の熱負荷に関する資料
資料10 屋上緑化に関する資料 |
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Ａ４判 163頁
3,900円（税込）
発売元
（株）建設出版センター |
建築構造設計基準 平成２２年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部整備課
「官公庁施設の建設等に関する法律」に基づく「国家機関の建築物及びその附帯施設の位置・規模・構造の基準」を受けた技術基準として、国土交通省大臣官房官庁営繕部において「建築構造設計基準」は制定されています。
「建築構造設計基準」は、「官庁施設の基本的性能基準」に定める性能の水準を満たすための構造設計に関する標準的な手法を定めることにより、官庁施設として必要な性能の確保を図ることを目的としており、新しい材料、構工法や解析方法等、また、関係法令等の改正や（社）日本建築学会の基準・指針類の改定に対応した見直しが行われています。
今回、構造計算書偽装問題への対応を目的とした平成１８年１２月以降の建築基準法の改定等を踏まえて、平成２２年３月に「建築構造設計基準」が改定され、新たに「建築構造設計基準の資料」が制定されました。
（社）公共建築協会では、「建築構造設計基準（平成２２年３月３１日 国営整第２２１号）」、及び「建築構造設計基準の資料（平成２３年７月５日 国営整第６９号）」とともに、参考となる資料を掲載した『建築構造設計基準 平成２２年版』を国土交通省大臣官房官庁営繕部整備課の監修を受けて発刊致しました。
■ 目次 ■
建築構造設計基準
第1章 総則
1.1 目的
1.2 適用範囲等
第2章 構造計画
2.1 一般事項
2.2 構造種別
第3章 構造材料
3.1 コンクリート
3.2 鉄筋
3.3 鋼材
3.4 構造材料の組合せ
第4章 荷重及び外力
4.1 荷重及び外力の種類
4.2 固定荷重
4.3 積載荷重
4.4 積雪荷重
4.5 風圧力
4.6 地震力
4.7 土圧及び水圧
4.8 その他の荷重
第5章 構造計算
5.1 一般事項
5.2 許容応力度計算
5.3 鉛直荷重時の設計
5.4 水平荷重時の設計
5.5 保有水平耐力計算の方法
5.6 限界耐力計算
5.7 時刻歴応答解析
第6章 鉄筋コンクリート造
6.1 構造計算
6.2 梁の設計
6.3 柱の設計
6.4 壁の設計
6.5 床版の設計
第7章 鉄骨鉄筋コンクリート造
7.1 構造計算
7.2 梁の設計
7.3 柱の設計
7.4 壁の設計
7.5 床版の設計
7.6 接合部及び柱脚の設計
第8章 鉄骨造
8.1 構造計算
8.2 梁の設計
8.3 柱の設計
8.4 筋かいの設計
8.5 床版の設計
8.6 接合部の設計
8.7 柱脚の設計
第9章 基礎構造
9.1 一般事項
9.2 地盤調査
9.3 液状化等の検討
9.4 直接基礎の設計
9.5 杭基礎の設計
第10章 免震構造及び制振構造
10.1 一般事項
10.2 免震材料
10.3 免震構造
10.4 制振構造
附則
建築構造設計基準及び同資料
関係法令等
1.「国家機関の建築物及びその附帯施設の位置、規模及び構造に関する基準」
(平成19年6月19日改正 国土交通省告示第833号）
2.「官庁施設の総合耐震計画基準」
(国営計第76号、国営整第123号、国営設第101号 平成19年12月18日)
3.「官庁施設の基本的性能基準」(抜粋)
(国営整第156号、国営設第162号 平成18年3月31日)
付録
特記事項記載例 |
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Ａ５判 243頁
4,000円（税込）
発売元
（財）地域開発研究所 |
工事写真の撮り方（改訂第３版）建築編
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部
公共建築工事において、受注者の自主施工管理体制を充実して行くためには、それぞれの工程における重要な部分の施工状況を記録保存し、「公共建築工事標準仕様書（建築工事編）」に基づき適正な施工管理が行われたことを工事写真等によって証明することが重要です。
本書は、建築工事の現場において、技術者が工事の各施工段階における状況を記録写真として撮影する際の手引として、撮影のポイント、注意事項等を施工の順序に従ってわかりやすく解説したものです。
■ 目次 ■
第1章 工事写真の目的
第1節 工事写真の目的
第2節 工事写真の位置づけ
第2章 工事写真の撮影計画
第1節 工事写真の撮影内容
第2節 撮影計画の作成と撮影者
第3節 撮影用具
第4節 撮影対象
建築工事の標準撮影項目
第3章 撮影の実際
第1節 カメラでの撮影
第2節 デジタルカメラでの撮影
第4章 建築工事写真
第1節 一般共通事項
第2節 仮設工事
第3節 土工事
第4節 地業工事
第5節 鉄筋工事
第6節 コンクリート工事
第7節 鉄骨工事
第8節 コンクリートブロック・ＡＬＣパネル・押出成形セメント板工事
第9節 防水工事
第10節 石工事
第11節 タイル工事
第12節 木工事
第13節 屋根及びとい工事
第14節 金属工事
第15節 左官工事
第16節 建具工事
第17節 カーテンウォール工事
第18節 塗装工事
第19節 内装工事
第20節 ユニット及びその他工事
第21節 排水工事
第22節 舗装工事
第23節 植栽工事
第5章 写真の整理
第1節 カメラ使用の場合
第2節 デジタルカメラ使用の場合
参考資料 撮影用具と撮影技術の基礎知識
第1節 カメラの基礎知識
第2節 デジタルカメラの基礎知識 |
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Ａ５判 301頁
4,300円（税込）
発売元
（財）地域開発研究所 |
工事写真の撮り方（改訂第３版）建築設備編
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部
公共建築工事において、受注者の自主施工管理体制を充実して行くためには、それぞれの工程における重要な部分の施工状況を記録保存し、「公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編、機械設備工事編）」に基づき適正な施工管理が行われたことを工事写真等によって証明することが重要です。
本書は、建築工事の現場において、技術者が工事の各施工段階における状況を記録写真として撮影する際の手引として、撮影のポイント、注意事項等を施工の順序に従ってわかりやすく解説したものです。
■ 目次 ■
第1章 工事写真の目的
第1節 工事写真の目的
第2節 工事写真の位置づけ
第2章 工事写真の撮影計画
第1節 工事写真の撮影内容
第2節 撮影計画の作成と撮影者
第3節 撮影用具
第4節 撮影対象
電気設備工事の標準撮影項目
機械設備工事の標準撮影項目
第3章 撮影の実際
第1節 カメラでの撮影
第2節 デジタルカメラでの撮影
第4章 電気設備工事写真
第1節 一般共通事項
第2節 配管工事
第3節 配線工事
第4節 機器取付け工事
第5節 外構工事
第5章 機械設備工事写真
第1節 一般事項
第2節 改修工事
第3節 スリーブ・インサート工事
第4節 配管工事
第5節 ダクト工事
第6節 保温・塗装工事
第7節 機器基礎工事
第8節 搬入・据付け工事
第9節 屋外・土工事
第10節 自動制御設備工事
第11節 ガス設備工事
第12節 さく井設備工事
第13節 浄化槽設備工事
第14節 昇降機設備工事
第15節 機械式駐車設備工事
第16節 総合調整
第6章 写真の整理
第1節 カメラ使用の場合
第2節 デジタルカメラ使用の場合
参考資料 撮影用具と撮影技術の基礎知識
第1節 カメラの基礎知識
第2節 デジタルカメラの基礎知識 |
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Ａ５判 250頁
2,000円（税込）
発売元
（株）建設出版センター |
建築工事施工チェックシート 平成２２年版
本書は、工事監理を適正に行って、施工品質の確保を図ることを目的として、国土交通省大臣官房官庁営繕部監修『公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２２年版』を基に、工事の施工が設計図書に定められた条件に適合しているか否かを確認するための重要な管理ポイントをまとめたものです。
本書は、官公庁発注の工事のみならず、一般の工事にも使用できるように作成されております。
■ 目次 ■
適用
チェックシートの使い方
1. 一般共通事項
2. 仮設工事
3. 土工事
4. 地業工事
1) 既製コンクリート杭地業及び鋼杭地業
2) 場所打ちコンクリート杭地業
3) 砂利、砂及び捨コンクリート地業等
5. 鉄筋工事
6. コンクリート工事
7. 鉄骨工事
8. コンクリートブロック・ＡＬＣパネル・押出成形セメント板工事
1) 補強コンクリートブロック造
2) コンクリートブロック帳壁及び塀
3) ＡＬＣパネル
4) 押出成形セメント板（ＥＣＰ)
9. 防水工事
1) アスファルト防水
2) 改質アスファルトシート防水
3) 合成高分子系ルーフィングシート防水
4) 塗膜防水
5) シーリング
10. 石工事
11. タイル工事
12. 木工事
13. 屋根及びとい工事
1) 長尺金属板及び折板葺
2) 粘土瓦葺
3) とい
14. 金属工事
1) 軽量鉄骨天井下地
2) 軽量鉄骨壁下地
3) 金属成形板張り
4) アルミニウム製笠木
5) 手すり及びタラップ
15. 左官工事
1) モルタル塗り
2) セルフレベリング材塗り
3) 仕上塗材仕上げ
4) せっこうプラスター塗り
16. 建具工事
1) アルミニウム製建具
2) 鋼製建具及びステンレス製建具
3) 鋼製軽量建具
4) 木製建具
5) 自動ドア開閉装置
6) 自閉式上吊り引戸装置
7) 重量シャッター
8) 軽量シャタター
17. カーテンウォール工事
18. 塗装工事
1) 塗装
2) 木部
3) 鉄鋼面及び亜鉛めっき鋼面
4) モルタル及びプタスター面
5) コンクリート及びＡＬＣパネル面
6) せっこうボード及びその他のボード面
19. 内装工事
1) 内装
2) ビニル床シート、ビニル床タイル及びゴム床タイル張り
3) カーペット敷き
4) フローリング張り
5) 畳敷き
6) せっこうボード、その他のボード及び合板張り
7) 壁紙張り
8) 断熱・防露
20. ユニット及びその他工事
21. 排水工事
22. 舗装工事
1) 舗装
2) 路床
3) 路盤
4) アスファルト舗装
5) コンクリート舗装
6) カラー舗装
7) 透水性舗装及び排水性舗装
8) ブロック系舗装、街きょ、縁石、側溝及び砂利敷き
23. 植栽及び屋上緑化工事
別表
参考 |
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Ａ５判 114頁
1,500円（税込）
発売元
（株）建設出版センター |
電気設備工事施工チェックシート 平成２２年版
本書は、工事監理を適正に行って、施工品質の確保を図ることを目的として、国土交通省大臣官房官庁営繕部監修『公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）平成２２年版』を基に、工事の施工が設計図書に定められた条件に適合しているか否かを確認するための重要な管理ポイントをまとめたものです。
本書は、官公庁発注の工事のみならず、一般の工事にも使用できるように作成されております。
■ 目次 ■
適用
チェックシートの使い方
1. 一般共通事項
2. 電気設備、通信・情報設備工事
1) 配管工事
2) 配線工事
3) 機器取付け工事
4) 接地工事
5) 雷保護設備工事
6) 架空配線工事
7) 地中配線工事
3. 受変電設備・電力貯蔵設備・発電設備工事
4. 中央監視制御設備工事
5. 医療関係設備工事
別表
1 官公署その他への手続き一覧表
2 工事区分一覧表
3 施工図作成一覧表
4 主要機器製作予定一覧表
参考資料
主な官公署への申請手続一覧表 |
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Ａ５判 116頁
1,500円（税込）
発売元
（株）建設出版センター |
機械設備工事施工チェックシート 平成２２年版
本書は、工事監理を適正に行って、施工品質の確保を図ることを目的として、国土交通省大臣官房官庁営繕部監修『公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）平成２２年版』を基に、工事の施工が設計図書に定められた条件に適合しているか否かを確認するための重要な管理ポイントをまとめたものです。
本書は、官公庁発注の工事のみならず、一般の工事にも使用できるように作成されております。
■ 目次 ■
適用
チェックシートの使い方
1. 一般共通事項
2. 給排水衛生設備工事
1) 配管工事
2) 機器類の取付け及び据付け工事
3) 保温及び塗装工事
4) 完成前の試験等
3. 空気調和設備工事
1) 配管工事
2) ダクト工事
3) 機器類の据付け工事
4) 保温及び塗装工事
5) 完成前の試験等
別表
1 官公署その他への手続き一覧表
2 工事区分一覧表
3 施工図作成一覧表
4 主要機器作成一覧表
参考
主な官公署等への申請手続き一覧表 |
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Ａ４判 835頁
13,000円（税込）
発売元
（財）全国建設
研修センター |
建築設備設計基準 平成２１年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部設備・環境課
官庁施設に必要な品質・性能を確保するため、建築設備の実施設計の標準的な手法を定めた「建築設備設計基準（平成２１年２月２４日）」に実施設計の際に参考となる計算式、データ等をまとめた最新の資料を載せ、建築設備の実施設計を容易に行えるよう編集しています。
■ 目次 ■
第1編 総則
1.目的 2.適用範囲
第2編 電力設備
第3編 通信設備
第4編 空気調和設備
第5編 給排水衛生設備
第6編 搬送設備
第7編 共通編
資 料 国際単位系（ＳＩ）換算表、主な物性値 |
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Ａ４判 321頁
6,090円（税込）
発売元
（財）全国建設
研修センター |
建築設備計画基準 平成２１年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部設備・環境課
官庁施設に必要な品質・性能を確保するため、建築設備の基本計画に関する標準的な手法を定めた「建築設備計画基準（平成２１年２月２４日）」に、基本計画の際に参考となる実測値、機器諸元などをまとめた資料を併せて掲載し、建築設備の基本計画を容易に行えるよう分かりやすく編集したものです。
様式集のCD-ROMを付録。
■ 目次 ■
第1編 総則
1. 目的 2. 適用範囲
第2編 一般事項
第1章／設備方式
第2章／設備諸室
第3章／工事費概算
第3編 電気設備計画
第1章／電力設備
第2章／通信設備
第3章／設備諸室
第4編 機械設備計画
第1章／空気調和設備
第2章／給排水衛生設備
第3章／搬送設備
第4章／設備諸室
第5編 共通事項
第1章 設備方式
第2章 設備諸室
様式 現地調査書、基本設計書、工事費概算書式例 |
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Ａ４判 205頁
5,800円（税込）
発売元
（財）全国建設
研修センター |
建築設備設計計算書作成の手引 平成２１年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部設備・環境課
本書は、国土交通省大臣官房官庁営繕部設備・環境課長制定の「建築設備設計基準（平成２１年２月２４日国土交通省国営設第１４０号）」に基づき、建築設備に関する設計計算を行う際の計算様式および計算例に、計算の根拠となる資料の参照先、留意事項等を追記し、わかりやすく編集したものです。
計算書書式集ＣＤ-Ｒ付き（※ＣＤ－ＲはＰＤＦデータです）
■ 目次 ■
モデル建物図
電気設備
空気調和設備
給排水衛生設備
搬送設備 |
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Ａ４判 373頁
3,400円（税込）
発売元
（社）公共建築協会 |
機械設備工事機材承諾図様式集 平成２２年版
本書は、国土交通省大臣官房官庁営繕部監修の「公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）平成２２年版」及び「公共建築設備工事標準図（機械設備工事編）平成２２年版」を契約図書とする工事の機器承諾において活用されることを目的に、図面作成の際の基本事項・仕様書・照合表等の様式を標準化したものです。
■ 目次 ■
本書の使用にあたって
共通事項
ボイラー及び温風暖房機
冷凍機
氷蓄熱ユニット
冷却塔
空気調和機
空気清浄装置
全熱交換器
放熱器及び放熱器付属品
送風機
ポンプ
タンク及びヘッダー
ステンレス鋼板製パネルタンク
定風量・変風量ユニット
衛生器具ユニット
ヒートポンプ給湯機 |
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Ａ４判 181頁
2,940円（税込）
発売元
（社）公共建築協会
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擁壁設計標準図 平成１２年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部建築課
■ 目次 ■
第1章. 総則
1.1 目的
1.2 適用範囲
第2章. 設計方法
2.1 一般事項
2.2 設計方法
第3章. 擁壁標準図
3.1 一般共通事項
3.2 形状及び配筋要領
3.3 擁壁標準図
付録
1. 宅地造成工事規制区域における標準図の適用について
2. 宅地造成等規制法施行令第１５条の規定に基づく建設大臣の認定を取得したプレキャスト擁壁一覧
3. 標準図の設計数量と鉄筋加工寸法
4. 宅地造成等規制法・同施工令抜粋 |
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Ａ４判 156頁
2,300円（税込）
発売元
（社）公共建築協会 |
構内舗装・排水設計基準及び同解説 平成１３年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部建築課
■ 目次 ■
第1編 総則
第1章 総則
第2編 構内舗装
第1章 構造設計
第2章 材料
第3章 補修
第3編 構内排水
第1章 排水共通事項
第2章 管きょ
第3章 側溝
第4章 桝･マンホール
第5章 雨水の浸透式排水
資料編(1) 舗装設計関係
付録1 用語の説明
付録2 10年確率凍結指数
付録3 材料の規格及び基準値
付録4 排水性舗装の排水処理例
付録5 区画線設置様式(例)
付録6 応急的で代表的な補修工法
付録7 舗装データ
付録8 維持調査データ
付録9 アスファルト舗装の破損の分類と原因及びその維持修繕工法
付録10 コンクリート舗装の破損の分類と原因及びその維持修繕工法
資料編(2) 排水設計関係
付録1 用語の説明(解説)
付録2 雨水流出抑制施設の種類と概念
付録3 構内排水設計手順
付録4 遠心力鉄筋コンクリート管 管径の選定図
付録5 ビニル管 管径の選定図
付録6 側溝断面の選定図
付録7 遠心力鉄筋コンクリート管の基礎形式選定図の使用法
付録8 遠心力鉄筋コンクリート管の基礎形式選定図
付録9 遠心力鉄筋コンクリート管のコンクリート基礎構造図
付録10 硬質塩化ビニル管の設計
付録11 集水桝の構造標準図(例)
付録12 マンホールの構造標準図(例)
付録13 貯留･浸透施設の設計手順
付録14 浸透施設の浸透量
付録15 土地利用別浸透能
付録16 構内排水の設計計算例<排水断面の決め方>
参考文献 |
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Ａ４判 133頁
2,500円（税込）
発売元
（社）公共建築協会
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建築工事における建設副産物管理マニュアル・同解説 平成１８年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部設備・環境課営繕対策室
「建築物解体工事共通仕様書」の制定に合せて「建築工事における建設副産物管理マニュアル」も平成１８年３月３１日に改定されました。
マニュアル改定に基づき、解説及び実務における留意事項、建設副産物技術シートに新しい建設副産物対策等を加え、技術シート及び関連法令等をＣＤ－ＲＯＭ化して内容の充実を図っております。
※付属のＣＤ－ＲはＰＤＦデータです
■ 目次 ■
はじめに
建築工事における建設副産物管理マニュアル（本文）
第1編 建築工事における建設副産物管理マニュアル・同解説
第1章 総則
第2章 関係者の責務と役割
第3章 発注
第4章 工事監理
第5章 施工
第6章 解体工事における留意事項
第7章 改修工事及び新築工事等における留意事項
第2編 建設副産物技術シート（品目別建設副産物）
CD編
CD-ROM編の使用に当たって
第3編 建設副産物チェックシート
第4編 建設副産物情報システム
第5編 各種様式（記載例等）
第6編 関係法令等
第7編 関連資料 |
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Ａ４判 130頁
3,500円（税込）
発売元
（株）豊文堂 |
官庁施設の基本的性能基準及び同解説 平成１８年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部
官庁施設が備えるべき性能水準を満たすために必要な技術的事項や検証方法を定めた「官庁施設の基本的性能基準」。平成１８年３月３１日に改定された本基準を分りやすく解説し、学術的知見に関する参考資料等を併せて収録しました。公共建築の企画立案、設計時等に役立つ一冊です。
■ 目次 ■
第１編 総 則
目的
用語の定義
基本的考え方
第２編 官庁施設の基本的性能の項目
第３編 官庁施設の基本的性能、技術的事項及び検証方法
社会性に関する性能
環境保全性に関する性能
安全性に関する性能
機能性に関する性能
経済性に関する性能 |
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Ａ４判 456頁
3,570円（税込）
発売元
（社）公共建築協会
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プロポーザル方式による設計者選定の進め方－質の高い建築設計を実現 するために
プロポーザル方式による設計者選定を行う際、業務の進行にすぐに役立つマニュアル本。国土交通省が実施する「プロポーザル方式に基づく設計コンサルタント等の特定手続きについて」及び「公共工事の品質確保の促進に関する法律」等に準じており、資料編では公共建築協会が関わった実例を紹介しています。
※付属のＣＤ－ＲはＰＤＦデータです
■ 目次 ■
発刊に当たって
Ⅰ 準備編
1.基礎知識
2.プロポーザル方式の採用に当たって
3.プロポーザル方式の業務フロー
4.事務局
5.審査委員会
Ⅱ 実施編
1.プロポーザル参加表明者に対する選定
2.プロポーザル提出者の選定
3.プロポーザル提出要請
4.プロポーザル作成要領
5.課題と提案型式
6.提案の表現
7.ヒヤリング
8.評価と特定
9.プロポーザル方式における公表
Ⅲ 関係書類･書式編
1.公募型･簡易公募型プロポーザル
2.標準型プロポーザル
3.プロポーザル審査委員会設置規定
Ⅳ 資料編
1.プロポーザル実施リスト
2.公共建築設計者情報システム(PUBDIS)
3.実施例(公募型･簡易公募型･標準型)
4.通達集 |
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Ａ４判 146頁
4,200円（税込）
発売元
（株）建設出版センター |
官庁施設のユニバーサルデザインに関する基準及び同解説 平成１８年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部
国土交通省の「官庁施設のユニバーサルデザインに関する基準（平成１８年３月３１日制定）」を分かりやすく解説。さらにデザインに関わる主な部位や、要素ごとの施設整備上のポイントを、「高齢者、障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律（バリアフリー新法）及び同施行令（平成１８年１２月２０日施行）」をふまえて取りまとめました。
■ 目次 ■
第1編 官庁施設のユニバーサルデザインに関する基準（本文）
第2編 官庁施設のユニバーサルデザインに関する基準（解説）
第1章 総則
1.1 目的
1.2 用語の定義
第2章 基本事項
2.1 基本方針
2.2 評価及び検証
第3章 官庁施設のユニバーサルデザインに関する性能の水準及び技術的事項
3.1 性能の水準
3.2 技術的事項
3.3 施設の特性の考慮についての考え方
資料１ ユニバーサルデザイン７原則
資料2 官庁施設整備に当たっての主たる視点
資料3 ユニバーサルデザインレビューの進め方
付 録 ユニバーサルデザイン整備ガイド
(1)-１ 移動空間（建築物外部）
①敷地出入口
②歩行者用通路
③階段・スロープ
④自転車路・駐輪場
⑤車路
⑥駐車場
⑦車寄せ
⑧憩いの場
⑨その他
(1)-2 移動空間（建築物内部）
①玄関廻り・建物出入口
②玄関ホール
③受付・案内設備
④廊下
⑤スロープ
⑥階段
⑦エレベーター
⑧エスカレーター
⑨各室出入口
(2) 行為空間
①待合
②窓口
③執務室、会議室
④トイレ
⑤電話コーナー
⑥水飲み器
⑦授乳室等
⑧喫煙室
⑨湯沸室
⑩職員休養スペース
⑪食堂
⑫スイッチ・コンセント
(3) 情報
①視覚情報
②触知情報
③音声情報
④人的対応
(4) 環境
①光環境
②音環境
③熱環境
④空気質環境
(5) 安全
①非難
②防犯
参考資料
政令・省令 新旧対比表
参考資料1 「高齢者、障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律施行令」及び「高齢者、身体障害者等円滑に利用できる
特例建築物の建築の促進に関する法律施行令」対比表
参考資料2 「高齢者、障害者等が円滑に利用できるようにするために誘導すべき建築物特定施設の構造及び配置に関する基準を
定める省令（建築物移動等円滑化誘導基準）」及び「高齢者、身体障害者等が円滑に利用できる特定建築物の建
築の促進に関する法律施行規則」対比表 |
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Ａ４判 127頁
2,000円（税込）
発売元
（社）公共建築協会 |
Excelによる空調システムシミュレーション～LCEMツールVer3利用解説
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部設備・環境課
広範囲な空調システムを、パソコン上で容易に検証できるシミュレーションツール「LCEMツール」。
Ver.3の公開にあたり、幅広い皆様にお使いいただくための利用マニュアルを作成しました。
LCEMの使用段階における多様な場面を想定し、その手順や適用事例をわかりやすく解説します。
■ 目次 ■
第１章 LCEMツールとは
第２章 LCEMツールを使う準備をしよう
第３章 LCEMツールで空気調和システムを組んでみよう
第４章 LCEMツールで計算してみよう
第５章 LCEMツールでいろんなシステムを動かしてみよう
第６章 LCEMツールでこんなことができる！ |
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Ｂ５判 339頁
4,400円（税込）
発売元
（株）大成出版社 |
建築工事安全施工技術指針・同解説 第３版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部整備課
建築工事関係者の労働災害防止を目的とした「建築工事安全施工技術指針」の、平成19年9月改正を踏まえ、建設現場での安全管理にすぐに役立つよう、その内容をわかりやすく解説します。
■ 目次 ■
第Ⅰ編 総則
第1 目的
第2 適用範囲
第Ⅱ編 一般・共通事項
第１章 安全施工の一般事項
第3 法令の厳
第4 一般的事項
第5 安全措置一般
第２章 仮設工事
第6 共通事項
第7 足場
第8 仮設通路
第9 作業構台
第10 仮囲い，出入口
第11 仮設建物
第12 仮設設備
第３章 建設機械
第13 一般的事項
第14 賃貸機械等の使用
第Ⅲ編 各種工事
第1章 建築工事
第15 土工事
第16 地業工事
第17 躯体工事
第18 仕上工事
第2章 電気設備工事
第19 一般的事項
第20 施工
第21 試運転・調整
第3章 機械設備工事
第22 一般的事項
第23 施工
第24 試運転・調整
第25 昇降機設備工事
第４章 外構工事
第26 計画
第27 施工
第５章 改修工事
第28 計画
第29 施工
第30 産業廃棄物
第６章 解体工事
第31 計画
第32 施工
第33 産業廃棄物
参考資料
資料1 建築工事安全施工関連法令等一覧
資料2 危険有害業務に従事する労働者で資格（免許・技能講習・特別教育）を必要とする者の一覧表
資料3 作業主任者一覧表
資料4 監視人（誘導者・防火担当者）等の配置を必要とする業務
資料5 年少者の就業制限の業務の範囲
資料6 女性の就業制限の業務の範囲
資料7 重量物を取り扱う業務
資料8 振動作業の作業時間の管理
資料9 労働安全衛生法施工令別表第６
資料10 安衛法に基づく安全衛生管理体制
資料11 届出等書類一覧表（主要なもの）
関連通達等
○平成20年度における建設工事事故防止のための重点対策の実施について（平成20年国官技第330号）
○平成20年度における営繕工事事故防止重点対策の実施について（平成20年国営整第16号・国営設第13号）
○建築工事安全施工技術指針（平成7年建設省営監発第13号）
○建設工事の安全対策について（平成4年建設省技調発第54号）
○建設工事現場における事故発生の防止について（平成4年建設省経建発第39号）
○営繕工事の安全対策に関する措置について（平成4年建設省営監発第34号）
○建築基準法施工令第136条の5第2項の規定に基づく建築工事現場における落下物による危害を防止するための措置の基準
（昭和39年建設省告示第91号）
○施工条件の明示について（通知）（平成14年国土交通省営計発第24号）
○営繕事業執行における積算等の留意事項について（平成3年建設省営計発第53号・建設省営監発第14号）
参考文献 |
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Ａ４判 157頁
2,000円（税込）
発売元
（社）公共建築協会 |
公共建築設計業務委託共通仕様書／建築工事監理業務委託共通仕様書／官庁施設の設計業務等積算基準及び同要領 平成２１年版
監修：国土交通省大臣官房官庁営繕部
各省庁の「統一基準」
本書には『公共建築設計業務委託共通仕様書』、『建築工事監理業務委託共通仕様書』、『官庁施設の設計業務等積算基準及び同要領』の3点が収録されております。
「公共建築設計業務委託共通仕様書」は各省庁の統一基準として決定されています。
■ 目次 ■
・公共建築設計業務委託共通仕様書
第１章 総則
第２章 設計業務の範囲
第３章 業務の実施
[参考資料]
①建築設計業務委託特記仕様書作成要領
②建築設計業務委託特記仕様書標準書式（平成21年版）
③建築設計意図伝達業務委託特記仕様書作成要領
④建築設計意図伝達業務委託特記仕様書標準書式（平成21年版）
⑤建築設計業務委託契約書 ⑥業務計画書様式
・建築工事監理業務委託共通仕様書
第1章 総則
第2章 工事監理業務の内容
第3章 業務の実施
[参考資料]
①建築工事監理業務委託特記仕様書作成要領
②建築工事監理業務委託特記仕様書標準書式（平成21年版）
③建築工事監理業務委託契約書
④業務計画書様式
・官庁施設の設計業務等積算基準
・官庁施設の設計業務等積算要領
第１章 総則
第２章 業務人・時間数の算定方法
第３章 対象外業務率の考え方
別表 |
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Ａ４判 164頁
2,500円（税込）
発売元
（社）公共建築協会 |
床型枠用鋼製デッキプレート（フラットデッキ）設計施工指針・同解説 平成１８年版
■ 目次 ■
1章 総則
2章 材料および許容応力度
3章 フラットデッキの種類
4章 設計
5章 施工
付録
付録1 フラットデッキの選定図表
付録2 中間支保工および梁側板型枠の取外し時期（存置期間）
付録3 建築基準法施工令（抜粋）
付録4 現場打コンクリートの型枠および支柱の取りはずしに関する基準
付録5 労働安全衛生法・同施工令（抜粋）
付録6 労働安全衛生規則(抜粋）
付録7 日本工業規格 J IS G 3352(2003) デッキプレート（抜粋）
付録8 日本工業規格 J IS G 3302(2005) 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯(抜粋）
付録9 日本工業規格 J IS G 3321(2005) 溶融55%アルミニウム-亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯（抜粋）
付録10 溶融亜鉛めっきの耐久性
付録11 フラットデッキ型枠の各種強度試験
付録12 フラットデッキ型枠に資材を仮置きする場合の検討
付録13 フラットデッキ安全チェックシート
付録14 フラットデッキ取扱い注意事項
付録15 フラットデッキ各メーカーの製品仕様一覧
付録16 建築材料・設備機材等品質性能評価事業
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Ａ４判 174頁
3,900円（税込）
発売元
（社）公共建築協会
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外断熱建物に関する性能基準及び同解説 平成１５年版
監修：国土交通省北海道開発局営繕部
外断熱に代表される高断熱の建物は、省エネルギーに効果があるだけでなく、温度むらの少ない快適な室内環境を創出できるため、厳しい積雪寒冷地である北海道の気候に適しています。エネルギーの有効利用、構造体の長寿命化により、ライフサイクルＣＯ２の削減が図れるため、地球環境保全の観点からも優れた建築手法であると考えられています。
北海道開発局では、寒冷地の官庁施設設備における外断熱工法の健全な普及を図るため、平成１３年度から平成１４年度にかけて有識者等から成る委員会を設置して、外断熱工法を採用した建物が備えるべき主要な性能について検討し、平成１５年４月に「外断熱建物に関する性能基準」を制定しました。
(社)公共建築協会では、「外断熱建物に関する性能基準」を策定するために必要となる技術検討資料の作成及びとりまとめに係る業務を北海道開発局営繕部の委託により実施いたしました。本書は、この基準の十分な理解のために必要となる解説に加え、基準の適用の際に参考にしていただけるような有用な技術的資料を掲載したものです。
■ 目次 ■
外断熱建物に関する性能基準及び同解説
第1編 総則
第1章 目的
第2章 適用範囲
第3章 基本的考え方
第4章 用語の定義
第2編 外断熱建物の性能
第1章 外断熱建物の性能の項目
第2章 外断熱建物の性能に関する水準
第1節 断熱性
第2節 防結露性
第3節 耐久性
第3編 外断熱建物の性能確保に関する基本的事項
第1章 外断熱建物の性能確保に関する基本的事項の項目
第2章 工法に関する基本的事項
第1節 断熱に関する性能
第2節 防結露に関する性能
第3節 耐久性に関する性能
第4節 耐外力に関する性能
第5節 耐火に関する性能
第6節 防水に関する性能
第7節 意匠に関する性能
第8節 経済性に関する性能
第9節 環境負荷低減に関する性能
第3章 空気調和設備計画に関する基本的事項
第1節 室内熱環境に関する性能
参考資料編
資料1 官庁施設の基本的性能基準
1 官庁施設の基本的性能基準（平成１３年６月２６日 国営建第３２号）※改定あり
2 官庁施設の基本的性能に関する技術基準 （平成１３年６月２６日 国営建第４２号 国営設第３３号）※
資料2 外断熱工法に関する一般事項
1 断熱材の種類・材料特性
2 外断熱工法の分類
3 法規上の防火・耐火の取り扱い
4 断熱性能の指標
5 ライフサイクルアセスメント
資料3 分類Ⅰ・ⅡのＰＡＬ値を満たす断熱仕様の例示
資料4 外断熱建物の断熱補強の参考ディテール
資料5 平均負荷計算法について
資料6 外断熱建物に関する性能基準検討体制
※参考資料編に掲載の基準は、現在改定されておりますので、最新の基準に読み替えて下さい
「官庁施設の基本的性能基準」（平成18年3月31日国営整第156号、国営設第162号） |
